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メリノウールを採用したDESCENTE ALLTERRAINが語る、イノベーションの可能性

アスリートとの共同開発により高パフォーマンス製品の実現に邁進しているDESCENTE Japan(デサント・ジャパン)が、スポーツウェアの新スタイルを提案するDESCENTE ALLTERRAIN(オルテライン)のコレクションにウールを採用。ザ・ウールマーク・カンパニーとの協業で販促キャンペーンを実施する背景には、スポーツウェアとウールの密接な関わりがありました。

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「世の中にないモノというよりは、現時点で一番良いモノを開発したいと考えています」と、ご自身のモットーを語る、坪内敬冶さん。商品開発部ではトップアスリートたちと直接やりとりする機会も多く、1/100秒の速さを競う世界では、ウェアの高機能性が何よりも求められます。「選手に喜ばれる=結果が出せたウェア開発に携われた時は、充実感を感じますね」と、勤続35年の日々を振り返ります。

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スポーツウェアの開発で培ってきた技術と知識をさらに多くの人たちへ届けるために、年齢や流行に左右されない”真のモノづくり”を追求した、DESCENTE ALLTERRAIN。スポーツウェアならではの機能性と、ファッションウェアとしてのデザイン性を兼ね揃えたコレクションにおいて、AW2023シーズンはメリノウールを約40%使用したジャケット、コート、パンツといった幅広いラインナップを開発しました。これは90年近い歴史の中で、初めての取り組みとなります。

スポーツウェアの開発で培ってきた技術と知識をさらに多くの人たちへ届けるために、年齢や流行に左右されない”真のモノづくり”を追求した、DESCENTE ALLTERRAIN。スポーツウェアならではの機能性と、ファッションウェアとしてのデザイン性を兼ね揃えたコレクションにおいて、今回はメリノウールを約40%使用したジャケット、コート、パンツといった幅広いラインナップを開発しました。これは90年近い歴史の中で、初めての取り組みとなります。

ウールを選択した理由について、坪内さんはこう語っています。「我々にとって、ウールは特別な素材だからです。吸放湿性、撥水性、保温性、防臭性など、スポーツシーンにおいても魅力的な機能性が備わっているうえ、素材感の良さが商品により特別感をもたらしてくれます」

23年秋冬からザ・ウールマーク・カンパニーとパートナーシップを組み、協同で販促キャンペーンをスタート。また24年春夏よりウールマーク認証を取得したウールコレクションを販売します。これらのウール商品は第三者の認定機関による厳しい検査を通じて、高い品質基準を満たしていることが証明されています。「ウール自体の素材価値を保証してもらう点もありますが、ウールマーク認証がつくことで素材の背景やストーリー性が理解され、お客様に安心感も提供できると思います」と、ウールマーク認証の付加価値についても坪内さんは着目しています。

さらに坪内さんは天然繊維とスポーツウェアの素材開発について、知られざる内情も語ってくれました。「スポーツウェアの開発となると合成繊維が主体となります。しかし、汗や熱の対処法を追求していくと、その手法は天然繊維を模倣した技術に行きつくことが多くあるのです。天然繊維の良さを理解することで、より良いスポーツウェア向けの素材開発につながると思います」

ウールは羊の毛から取れる自然の恵みであり、循環型の繊維です。しかしその特徴は、再生可能で土に還るだけではありません。吸放湿性や保温性など、合成繊維と比べても優れた機能性を持っています。世の中にないモノをゼロから創り出すのではなく、一番良いモノを作り出すことを謳うDESCENTE Japanだからこそ、こうしたウール素材の特徴に着目し、高い機能性を持つウェアを開発できました。DESCENTE Japanの取り組みは、天然由来のウールがスポーツウェアにイノベーションをもたらす可能性を、私たちに教えてくれています。

ウール自体の素材価値を保証してもらう点もありますが、ウールマーク認証がつくことで素材の背景やストーリー性が理解され、お客様に安心感も提供できると思います。

デサント・ジャパン 経営管理・ロジスティクス・R&Dユニット 機能・企画開発部 製品開発課 坪内 敬治 氏
デサント・ジャパン 経営管理・ロジスティクス・R&Dユニット 機能・企画開発部 製品開発課 坪内 敬治 氏

株式会社デサント・ジャパン:1935年に創業した株式会社デサントの国内事業会社。デサントは野球ユニフォームの開発で成功を収める傍ら、日本人初のプロスキーヤーをアドバイザリーとして招き、本格的なスキーウェアづくりに着手。これ以降、一流選手の意見を反映しながら商品開発するという体制が確立しました。競技から日常まで、実際の着用シーンでの機能性を検証するため独自の研究施設を設け、スポーツウェアの開発に取り組んでいます。